【30代からの安定キャリア】勤務地・リモートワーク・転勤・ジェンダーの視点で「いい会社」を見つける！

探し人１

腰を据えて
キャリアを築ける会社を探している

探し人２

結婚・出産も考えて
働きやすい会社を見つけたい

人生の転換期を迎えることの多い30代にとって｢いい会社」選びは、その後のキャリアと生活の質を大きく左右する重要な決断。

後悔しない会社選びのカギは、生活軸の視点です。

給与面に偏った判断では、長期的な満足につながらないからです。

そこで本記事では、次の4つの視点で「いい会社」の見つけ方を解説します。

勤務地
リモートワーク
転勤
ジェンダー

さらに…
ジャーナリスト・渡辺正広さんの視点も交え、理想の職場の見つける４ステップを紹介します。

この記事を読めば…
転勤の可能性やライフプランとの両立に悩んでいる方も、自分なりの基準が見つかります。

まだ20代後半、でも将来の転職に備えたい…
という方は次の記事が参考になります。
ご活用ください。

Contents

定住 vs 異動、あなたのライフスタイルに合うのは？
- ｢勤務地の安定性」で選ぶなら…
- 知っておきたい多様な勤務地モデル
リモートワークは理想の働き方？
- リモートワークのメリット・デメリット
- リモートワーク可能な職種・不可能な職種
転勤は好機か、足かせか？
ジェンダー視点で見る働きやすさ：女性が活躍できる環境とは？
- 女性が働きやすい職場とは？
- ジェンダー平等への本気度をチェック！
理想の職場、どうやって見つける？
あなたのライフプランに合った「いい会社」を見つけよう！

定住 vs 異動、あなたのライフスタイルに合うのは？

勤務地は、私たちの生活基盤となる重要な要素。

定住を希望するのか、それともキャリアのために異動も視野に入れるのかによって、選ぶべき会社は大きく変わってきます。

通勤時間ひとつをとっても、片道１時間かかると往復で２時間もの拘束となります。

それは何も生まないムダな時間。

テクノロジーが発展した現代において、この不毛な時間を家族や趣味に充てたいと考えるのは当然の感覚です。

ただし、現代の会社選びでは、勤務地の安定性だけを見るのは不十分。

リモートワークなど、多様な働き方も併せて検討することがポイントです。

｢勤務地の安定性」で選ぶなら…

｢勤務地の安定性｣の観点で選ぶなら、次の３つのタイプが候補になります。

❶ 地域密着型企業（転勤が少ない）

東京ガスや地方銀行、信用金庫、地方公務員など、事業エリアが限定されている企業は、転勤の可能性が低く、地域に根ざした生活を送りたい方におススメ。

これらは、地域社会との繋がりを重視する人にとって魅力的な選択肢となります。

❷ 全国展開企業（勤務地の選択肢あり）

リクルートやNTT、富士通、ベネッセなどは、｢地域限定職」として特定のエリア内で働く選択肢を設けています（表１参照）。

これらの企業では、転勤を避けたいという希望に応えつつ、キャリアアップの機会も提供しています。

しかし、全国転勤を前提とした総合職に比べると、昇進や給与面で制約がある場合もあることに留意が必要。

この点については、転職エージェントを活用した事前チェックが確実です。

定年後の『安心』まで考えた仕事探しなら、以下の記事が参考になります。
併せてご活用ください。

アイキャッチ画像：定年後も困らない！30代から始める「一生食える仕事」の見つけ方

➌ 専門職・プロジェクト常駐型

社内弁護士やM&Aスペシャリストといった専門性の高い職種は、本社勤務が中心となることが多い。

一方、ITエンジニア、研究開発職、コンサルタントなどは、プロジェクトの所在地に応じて勤務地が変わるケースがあります。

とくに、ITエンジニアは、「フルリモート可」の求人が多く見られます。

知っておきたい多様な勤務地モデル

勤務地の安定性と合わせて、多様な勤務地モデルを知っておくことが、よりよい選択への近道。

ここでは…
多様化する勤務地モデルを7つご紹介します。

大切なのは、理想のライフスタイルに照らして、どの勤務地モデルが最適か慎重に検討すること。

❶ 定住保証あり

地方ガス会社、テレビ局、地銀、信金、都道府県庁など、地域密着型の企業では基本的に転勤がないのが一般的

家族の生活や子育て、介護などを優先し、ライフプランを安定させたい人には最も安心できる働き方。

転勤の心配がないため、地域に根ざした暮らしを望む人に最適なモデルです。

❷ 地域スペシャリスト

ユニクロ、リクルート、JTB、NHKなどで導入されている制度で、特定地域内での異動に限定される

地域に根ざした専門知識を要する職務が多いのが特徴。

ただし、全国転勤型の総合職と比べると、昇進や待遇面で差が生じることもあります。

NHKのように両者で差の少ない企業もあり、事前の情報収集が重要になります。

➌ グローバル総合職

大手企業やグローバル企業に多い、全世界を対象とした転勤前提の働き方

将来の幹部候補として、国内外を問わず多様な環境で経験を積みながら、視野とスキルを広げられます。

若手のうちから大きな裁量を与えられることも多く、実力次第で早期キャリアアップが可能。

役職に応じて報酬も高水準であり、成長志向の高い人に向いたモデルです。

❹ 本社業務スペシャリスト

社内弁護士、経理、M&A、研究職など、専門知識を活かして本社や研究所で働く職種

勤務地は特定されていることが多く、転勤リスクは比較的低めです。

とくに研究開発職は勤務地が固定されているケースもあり、安定志向の人に人気。

業務範囲が限定されやすいため、専門分野に特化したキャリア形成を望む人に向いています。

❺ プロジェクト常駐

主にコンサルタントやITエンジニアに多い働き方で、クライアント先に常駐し、プロジェクトの進行に応じて勤務地が変動

数カ月から数年単位での異動があり、柔軟な対応力と高いコミュニケーション能力が求められます。

拠点に縛られず、多様な業界や現場での経験を積める点が魅力。

ただし、生活のリズムを維持しにくい面があります。

❻ 海外赴任

総合商社、メーカー、メガバンクなどで見られる海外での勤務が前提のキャリアパス

自ら志望して海外経験を積みたいと考える人に選ばれやすく、語学力や異文化対応力を活かしたい人には理想的な働き方。

現地のマネジメントや営業展開に携わることもあり、ハイレベルな実務力が求められます。

給与・待遇面で優遇されるケースも多い。

❼ 国内転勤族

日本の大手企業に広く見られる、全国各地への転勤を繰り返す働き方

さまざまな地域で経験を積める一方で、家族の生活や子育て、共働きの継続が難しくなる点が課題とされています。

女性のキャリア形成や管理職登用を阻害する要因にもなっており、近年はこのモデルを見直す企業も増えています。

柔軟な配置転換が必要な職種では依然多く採用されています。

リモートワークは理想の働き方？

リモートワークは、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方として、近年注目を集めています。

とくに、子育てや介護と両立したい方には、リモートワークの可否が重要です。

通勤時間の削減は、可処分時間の増加に直結し、ワークライフバランスの向上に貢献。

ただし、全ての人にとって『理想の働き方』となるわけではなく、個々の状況や企業の環境によって向き不向きがある点には注意が必要です。

リモートワークのメリット・デメリット

リモートワークには多くのメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。

大切なのは、メリット・デメリットを把握し、自分に合った働き方か見極めること。

リモートワークのメリット

通勤時間ゼロによる自由時間増と疲労軽減
ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方
集中環境での生産性向上

リモートワークのデメリット

連携不足を招きやすいコミュニケーション課題
時間や意欲の維持に必要な自己管理能力
キャリア形成や評価に対する不安

リモートワーク可能な職種・不可能な職種

リモートワークはIT、コンサル、Web系企業などに多く、プログラマーやライター、事務職などが適しています。

対照的に、介護、インフラ、製造業など現場作業や対面対応が主体の職種では導入が困難。

医療も、オンライン診療は一部可能ですが、多くの場合現場での対応が不可欠。

看護師、介護福祉士、運転士、配送ドライバー、工場作業員といったエッセンシャルワーカーは、業務の特性上、物理的な場所に縛られます。

リモートワーク導入をはばむ「壁」は、次の3つ。

❶ 個人情報の壁

個人情報保護への意識が高いケース

とくにコールセンター業務などで在宅勤務の導入が難しいとされます。

セキュリティへの過剰な配慮が、リモートワーク普及の障壁になっているとの指摘もあり…

❷ アナログ取引先の壁

紙ベースのやり取りを求める取引先の存在

とくに保守的な業界ではこの傾向が強く、企業のデジタル化やリモート対応を妨げる要因のひとつとされています。

➌ 企業カルチャー・経営者の壁

対面重視の企業文化や保守的な経営者の考え方

一方で、成果主義やスタートアップでは柔軟な働き方が受け入れられやすい傾向。

リモートワークの導入状況は企業により様々。
事前確認が大切になります。

転勤は好機か、足かせか？

転勤は、企業の人事戦略の一環として行われることが多く、全国展開している企業ほどその頻度は高くなります。

企業側には、

保守派

長期間同じ場所で働くと
生産性が低下する

…という考えや、人材育成、組織の活性化といった目的があります。

では、あなたにとって転勤とは…

迷い人

自己成長の機会？
それとも生活の変化を伴う負担？

転勤のメリット・デメリット

転勤には、

キャリアアップの機会
新しい経験の獲得
様々な人との出会い

…といったメリットがあります。

一方で、

生活環境の変化
家族との時間やプライベートの制約
引っ越しや住居に関する負担

…といったデメリットも存在します。

簡潔に整理すると…

では、多くの企業が今なお転勤制度を維持しているのはなぜでしょうか？

日本の「転勤」事情

企業が「転勤族」を生み出す理由は、以下の３点…

❶ 広域性への対応

全国に拠点を持つ企業では、各地に正規雇用者の配置が必要

転勤を通じて人材を柔軟に異動させることで、拠点ごとの人員不足を防ぎ、組織運営の安定を図っています。

❷ 生産性の維持と人材育成

同一拠点に長く留まると人材育成が困難という考え方

異動を通じ多様な経験を積ませることで、社員の成長と組織の生産性向上を狙う企業も少なくありません。

➌ 雇用規制への対応（機動性）

解雇規制のため事業縮小や拠点整理時に人員調整が困難

転勤を人員再配置の手段として活用し、雇用を維持しながら経営の柔軟性を確保しています。

では、転勤は個人のキャリアやジェンダーにどう影響するのでしょうか？

｢夫についていく」のが前提？転勤と日本の壁

多くの企業では、昇進の条件として転勤が前提となっているケースがあります。

とくに転勤を希望しない社員（とくに女性）は、管理職への昇進が難しくなりやすく、これがジェンダー格差の一因と指摘されることもあります。

また、共働き世帯においては…

ため息しか…

転勤で家族全体の生活も
大きく変わる…

配偶者の仕事の継続や子どもの教育環境の維持が難しくなることで、キャリアと家庭の両立が困難になる場合も少なくありません。

男性の転勤には配偶者である女性が同行するのが一般的とされる一方で…

女性の転勤に男性が同行する場合には、

保守派

家庭を支えるのは
男性であるべき

…といった固定観念に基づく偏見も存在。

周囲から十分な理解が得られにくいのが現状です。

こうした価値観は、女性にとって転勤の多い企業を選びにくくする要因となり、結果としてキャリア選択の幅を狭める一因となっています。

ここをチェック！｢転勤なし」という選択肢

近年では、「転勤なし」の選択肢を提供する企業も増えています。

企業名	取組内容	公表内容
NTTグループ	テレワークを基本とし、転勤や単身赴任を原則廃止	2025年までに転勤廃止を目指し、社員が勤務地を選べる仕組みを導入
ベネッセコーポレーション	従業員負担軽減のため転勤制度を見直し、廃止を進める	家庭環境やライフスタイルに配慮した働き方を推進
ヤフー株式会社	転勤制度を廃止し、勤務地を社員が選べる制度を導入	テレワーク普及に伴い、社員の生活拠点選択の自由度を向上
リクルート	転勤なしの働き方を選択可能にする「ジョブ型雇用」を導入	社員が専門性を高めながらキャリア形成できる環境整備
ソフトバンク	転勤の有無を選べる制度を導入し、希望者には転勤なしの働き方を提供	働き方改革の一環として、社員のライフプランに応じた柔軟な選択肢を提供
パナソニック	転勤制度の見直しとテレワーク推進による勤務地選択の自由化	地域密着型雇用で社員満足度向上を目指す
富士通	｢転勤なし」の働き方を選択可能にし、テレワーク環境も整備	社員が自分らしい働き方を実現できるよう支援
サントリー	転勤なしの地域限定正社員制度を導入	地域密着型で働きたい社員への柔軟な雇用形態提供
日本郵政	転勤のない地域限定職種の採用枠拡大	地域社会とのつながりを重視した雇用形態で人材確保

地域限定職や専門職など、転勤のない働き方を選択できる企業を探すことも、自身のライフプランに合った会社選びの重要な要素。

転職活動の際には転勤の有無だけでなく、転勤の頻度や地域の範囲についても事前に確認することが大切です。

ジェンダー視点で見る働きやすさ：女性が活躍できる環境とは？

｢いい会社」を選ぶ上で、女性のキャリア形成をサポートする環境が整っているかどうかは重要なポイント。

とくに30代は、出産や育児といったライフイベントを迎える女性も多く、

チェエク！

仕事と家庭の両立を
支援する制度はあるの？

…を見極める必要があります。

女性が働きやすい職場とは？

女性にとって働きやすい環境が整っている企業には、以下のような特徴が見られます。

高い女性管理職比率
充実した育児・両立支援制度
柔軟な働き方の選択肢
ハラスメント対策の徹底
キャリアアップ支援制度

これらの点を総合的に確認することが、女性にとって真に働きやすい企業を見極めるカギとなります。

ジェンダー平等への本気度をチェック！

日本の会社では、管理職になる女性がまだまだ少ないのが現状。

その理由として、出世するには転勤が必要だったり、地域限定の働き方だと昇進しにくかったりすることが挙げられます。

チェエク必須！

女性管理職が少ない会社ほど
給与水準も低い傾向あり！

事前に確認すべきは、ジェンダーギャップ改善が経営の重要目標になっているか、という点です。

以下は、ジェンダーギャップの改善を掲げる企業…

企業名	取組内容	公表内容
ANAグループ	ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン推進技術系部門で女性社員数を2019年比25%増加目標	女性役員・管理職比率30％以上の実現を目指し、研修やキャリア支援制度を導入
富士通	女性管理職比率の向上を目指し、ダイバーシティ推進プログラムを導入。	SDGs目標に基づき、ジェンダー平等の促進と多様な働き方を推進
資生堂	女性リーダー育成プログラムや育児支援制度を強化	女性が働きやすい環境整備に注力し、管理職への登用も積極的に実施
ソニー株式会社	女性管理職比率向上のためのキャリア開発プログラムを実施	SDGs目標5に基づき、性別によらない公平な評価制度を構築
トヨタ自動車	女性活躍推進プロジェクトを立ち上げ、多様性のある働き方を促進	技術職や管理職での女性比率向上に取り組む
パナソニック	ジェンダー平等推進のため、女性社員向けリーダーシップ研修を導入	育児休暇後の復職支援や柔軟な勤務体系の提供に注力
花王株式会社	女性役員比率向上と育児支援制度強化による働きやすい環境整備	SDGs目標達成に向けた具体的な行動計画を策定
リクルート	ジョブ型雇用制度でジェンダー平等を促進し、キャリア形成機会を提供	男女ともに公平な待遇で働ける環境づくりに注力
サントリー	地域限定社員制度と柔軟な勤務体系で女性活躍推進	育児休暇制度や復職支援プログラムで働きやすさを向上